【MM2H話題】中国のドローンと北欧のカメラ

MM2H

この記事は、本編【MM2H体験】の関連記事です。馬国の「おすすめ情報」まとめ記事はこちらです。

ドローンのメーカーとしては世界最大手のDJIが、スウェーデンの老舗カメラメーカーのHasselbladを買収したのは、2017年でした。Hasselbladといえば、あのアポロ11号の月着陸の大偉業の際に世界中が壁に飾った地球の写真、それも月の地平線上の宇宙船から撮影した地球の目をみはる写真の撮影に使われたカメラのメーカーです。

NASAはHasselbladのカメラで世界初の「月の地平線ごしにみた地球」の写真を撮って一般公開した。

DJIについては、日本の首相官邸や米国のホワイトハウスに侵入してマスコミを賑わせたドローンの大手製造元で、最近は、戦略物資や技術の一つとして西側諸国が危険視し始めるほどの技術を持っています。

米国がアポロ計画で積極利用した北欧のカメラの技術が、近代になって中国のドローン会社に買収され、そのドローン技術が米国から規制の対象になっているのはなんとも皮肉な話です。共存共栄すべき地球人が、互いに潰しあっているような悲しさもあります。

それでも、買収後の Hasselbladの技術的権威性とブランドをしっかりと残してくれているDJIの経営者は賢明です。新聞報道でも、買収の件は全く触れていません。

馬国は、日本とほぼ同じ面積の国土に、日本の4分の1程度の人口の国ですから、ドローンを研究する開けた土地は充分残っています。今後の技術革新に期待がかかる分野です。

最新技術がKLCCに出店

 DJI/Hasselblad opens first official store in KLCC

By BOTS team – July 2, 2024 @ 9:06pm New Straits Times

記事の要点:

中国の DJI とスウェーデンの Hasselbladは、Suria KLCCに初のDJI | Hasselblad体験ストアをオープンした。

ストアでは、最新のデジタルカメラ等々、Hasselbladの製品が展示されていると同時に、DJIの最新製品である、コンパクトで強力なハンドヘルドジンバルカメラ「DJI Osmo Pocket 3」や、没入型の空中体験を提供する最先端のドローン「DJI Avata 2」が紹介されている。

オープニングイベントには、マレーシア観光庁の上級副局長Mohd Libra Lee、DJIマレーシアの最高経営責任者Mike Xu、DJIマレーシアの副最高経営責任者Eason Guo、Suria KLCCのシニアリテールマネージャーPriscilla Hiew、そしてDJIグローバルのカントリーマネージャーCharlesが出席した。

原文より:The grand opening event was graced by Tourism Malaysia senior deputy director, Mohd Libra Lee; DJI Malaysia chief executive officer, Mike Xu; DJI Malaysia deputy chief executive, Eason Guo; Suria KLCC senior retail manager, Priscilla Hiew; and DJI Global country manager, Charles.

企業情報 DJI

DJI(ディー・ジェイ・アイ、中国語: 大疆创新科技有限公司=大疆創新科技有限公司、英語: Da-Jiang Innovations Science and Technology Co., Ltd.)は中国広東省深圳にある民生用ドローン(マルチコプター)およびその関連機器の製造会社。

2006年、香港科技大学を卒業した汪滔(フランク・ワン・タオ)らによって創業。

2015年、米ホワイトハウスでDJIのドローンが侵入していたことが同国のドローン規制に影響。また、日本の首相官邸への無人機落下事件でDJIのドローンが使用され、日本のドローン規制法が整備されている。警視庁はDJIのドローンを改造してドローンを網で捕獲する無人航空機対処部隊(IDT)を発足。

同年には使い勝手の良さから商用ドローン業界の世界シェアの7割を占めるの最大手となった。

2017年1月、スウェーデンの Hasseblad を買収。

2020年12月、米商務省産業安全保障局は「ハイテクによる監視」で人権侵害に加担している企業としてDJIをエンティティ・リスト(英:Entity List、略:EL)に加えた。

2021年12月、米財務省は「新疆ウイグル自治区の監視・追跡を支援している」としてDJIへの証券投資禁止対象に追加。日本の商務省も、輸出管理規則(英:Export Administration Regulations、略:EAR)上のエンティティ・リストに追記している。

2022年10月、米国防総省が米国人の投資禁止対象となるブラックリストにDJIを追加。

出店:日本語版Wikipediaから抜粋

企業情報 Hasselblad

ハッセルブラッド (Hasselblad) はスウェーデンのカメラ製造業社。大型カメラ全盛の時代に、世界で初めて携帯に便利なレンズ交換型6×6 cm一眼レフカメラを発表した会社。

前身である貿易会社 F. W. Hasselblad & Co. がスウェーデンのヨーテボリに創業したのは1841年。創業者の息子 Arvid Viktor Hasselblad が写真部門を設立。彼が新婚旅行でイギリスに行った際、コダックの創始者 George Eastman と出会い、1888年からコダック製品のスウェーデン輸入総代理店となった。

写真の普及に伴い写真部門は順調に拡大し1908年にHasselblad’s Fotografiska ABとして独立した。

1948年、米国市場で、コダックの交換レンズをラインアップしたカメラの大量生産を開始、最高級6×6 cmカメラの地位を不動のものにした。

2012年にハッセルブラッド・ジャパンが設立され、2013年には世界で初めてのハッセルブラッド・ストアとなるHasseblad Store Tokyoが東京の原宿にオープン。X1DシリーズやH6D等の体験が可能。

2017年1月、中国のドローンメーカー、DJIが Hasseblad を買収。

スウェーデンの本社工場

出店:日本語版Wikipediaから抜粋

このブログでも馬国のドローン運用の標準化と規制の記事をアップしていますので、興味のある方はご参照ください。

最後まで参照いただき、ありがとうございます。

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